在庫調整で仕事がない

　好調を持続していた各メーカーが平成20年の夏以降在庫調整に入り、そのあおりで、下請や関連の中小企業が危機的な状況にあります。

　そもそも在庫調整とはどのような事態なのか考えてみましょう。

　製品単価100円で材料費率20％　外注比率10％製造経費5000円で毎年100個作って売っていた企業が、業績好調のため200個作れる設備を導入し200個作って150個まで売上を伸ばした時に急に売れなくなってしまった場合を考えてみましょう。

100個作って売った場合在庫は0ですから
　10,000円 （売上）
　　− 2,000円 （材料費100個）
　　− 1,000円 （外注費100個）
　　− 5,000円 （製造経費）
　　＝ 2,000円 （製造利益）

200個作って150個売った場合
　15,000円 （売上）
　　− 4,000円 （材料費200個）
　　− 2,000円 （外注費200個）
　　− 5,000円 （製造経費）
　　＋ 2,750円 （50個は在庫）
　　 ＝ 6,750円 （製造利益）

翌年急に売れなくなり在庫調整として50個を売ったとすると
　 5,000 （売上）−2,750円 （期首在庫）
　　 − 5,000円 （製造経費）＝−2,750円

　ほんとうは、200個作れる設備を導入したので、製造経費は5,000円より上がっているはずですから、マイナスはもっと大きくなります。

もし在庫を持たなかった場合は

　5,000円 （売上）− 1,000円 （材料費50個）
　 − 　500円 （外注費50個）
　 − 5,000円 （製造経費）
　 ＝−1,500円 （製造利益）

　ご覧のように、同じ50個を売ったとしても在庫調整した場合のほうが、そのマイナスの幅が大きくなるのです。

　大手メーカーがこぞって行っている在庫調整とはこう言った結果を招いているのです。